俺達のクラブが戻ってくるぞー!

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俺達のクラブが戻ってくるぞー!

tiltshift日本経済新聞曰く、政府の規制改革会議(議長・岡素之住友商事相談役)は12日、客にダンスと飲食をさせる営業とダンス教室について、風営法が定める風俗営業から外すべきだ との提言をまとめた。提言は「優良企業が参入を見合わせるなど、健全なダンス文化や関連産業の発展の支障になっている」と指摘。風営法所管の警察庁に同法 改正案の策定を促すそうだ。

以前にもこのサイトではこの問題について記事をいくつか掲載をしてきた(その他にも石野卓球氏参加のイベントの事件なども)。ようやく、クラブシーンにダンスが戻ってくる、その第一歩が踏み出せた。

まだ正式な法整備はこれからだが、これまでのまったく意味の分からない状況がやっと改善の方向へと進んだことになる。

諸事情により、なかなか関連記事を掲載することについて継続できなかったこと、まずはお詫びしたい。

さて、ここで少々振り返りも含めて、なぜ風営法でダンスを禁止されなくてはならなかったのかを少しおさらいしておこう。
風営法の解説はWikipediaを診ていただくのが早いとは思うのだが、おおよそ禁止の背景はこうだ(朝日新聞デジタルの記事より一部引用し、僭越ながらみやすく加工させていただいた)。

(1)騒音や酔っぱらい客が集まる→近隣住民の迷惑行為
(2)年少者の出入り→健全育成上の問題
(3)店内外での傷害、トラブル
(4)薬物の売買や使用
(5)女性への性的行為、痴漢、強制わいせつ、店内における性行為など

このような状況の改善のためにダンスは犠牲となったのだ。警察の言い分としてみれば、人の集まるところトラブルあり、ということなのだろう。

みていただければわかるとおりこれらはいずれもダンスが直接起因することでもないし、ダンスを禁じられたからといって起きなくなるというものでもない。たしかに少なからず酒の入る場所ではあるし、気が大きくなって・・・ということもあろう。男女が一緒の場所にいる場所でもある。
だが、総じて言えるのは「だからってなんでダンスを禁じるの?」ということ。関係する場所ではあるが、ダンスを禁じれば上記の(1)~(5)が防げるの?というと、それはノーだ。

トラブルはいついかなる場所でも起き得る。イベント主催や箱(開催場所)の管理者はそのことをよく理解して未然に防ごうとするのは当たり前として、客側も楽しみたいから行くのだ。喧嘩をやりに来るなんていうのはいたとしてもごく一部であろうし、そんな輩こそは警察の御用になるだろうしそれでまったく問題ない。

このダンス解禁の運動については、以前にも当サイトで紹介したLet’s Danceさんにはいろいろな情報が掲載されているので、みておいて損はないだろう。

 

かくして、ダンスは再び我々のもとに戻ってくる。まずは事態の好転を素直に喜びたい。

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